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本日の相場動向
3月31日の米国株式市場で、NYダウは前日比-85.41ドル(同-0.25％)の32,981.55ドルと続落しました。一方、S&P500指数は同+0.36％、ナスダックは同+1.54%と反発しています。この日は、バイデン政権のインフラ投資計画が発表されたものの、米長期金利の上昇が限定的であったことから、ハイテクセクターは堅調に推移しました。一方、景気敏感セクターは利益確定の売りに押される展開となりました。
日経平均先物CME終値は29,345円となりました。日経平均株価の前営業日終値(29,178円)を上回る水準です。原油価格の下落を受け、エネルギー関連株は軟調なスタートが予想されますが、マイクロン・テクノロジーが米国市場引け後に好決算を発表したことを受け、半導体関連株の上昇が期待されます。また、バイデン政権のインフラ投資計画発表を受け、EV関連株の動向にも注目が集まります。
本日寄り前には、3月調査・日銀短観が発表されます。世界的な製造業の復調が、国内の企業の景況感回復にどの程度影響しているか注目されます。また、同時に発表される2021年度の企業設備投資計画にも注目が集まります。その他、場中(日本時間10時45分)には、中国の3月財新版製造業PMIが発表予定です。また、米国では3月ISM製造業景況指数など、重要統計の発表が相次ぎます。
昨日引け後には、川崎重工業や阪急阪神ホールディングス、川崎汽船が2021.3期通期の業績見通しの修正を発表しています。3社とも営業利益の見通し(川崎汽船は経常利益)を上方修正しております。川崎重工と阪急阪神の上方修正の要因としては、コスト削減が挙げられています。人件費や出張旅費などは経済活動の正常化とともに再び増加すると予想されますが、仮に、コスト削減が一過性のものでなければ、売上増加に伴い、収益性の改善も進むとみられます。日本企業の業績を考えるうえでのコスト増減は今後の注目点となりそうです。
昨日引け後に発表されたその他の主なトピックとしては、日立製作所による米国GlobalLogic社の買収、第一生命ホールディングスによる2,000億円規模の自己株式取得の決定などがありました。本日の両社の株価動向にも注目が集まりそうです。
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- コモディティ・マーケット情報 – コロナ後へ向けたコモディティ市場見通し
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