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人材採用におけるWeb面接の普及は、単なる利便性向上やコスト削減に留まらず、求人企業と求職者の相互理解を深め、採用の質を改善する効果が見え始めた。
新型コロナ禍において、Zoom やTeamsといったWeb会議システムが急速に普及した。その活用範囲は社内会議から商談、セミナーまで幅広い。採用面接におけるWeb会議システムの活用についても、面接官の移動時間や交通費が削減できることに加え、地方在住者も応募しやすくなり、人材探索の地理的制約がなくなる効果も期待できることから、導入事例が相次いでいる。
録画機能を利用して面接の様子を社内で共有できるのは、対面の面接にはない特徴である。面接中に、面接官同士でチャットしたり、求職者の評価を担当者間で共有できたりする機能も有用である。
足元では、採用面接のWeb化を切り口に、採用プロセス全体のデジタル化を提案する人材関連企業が登場している。
例えば、新卒採用の場面では、マイナビやリクルートなど学生向けの就活関連サイトを運営する企業が、Web面接ツールと採用候補学生の管理を組み合わせたサービスを提供し始めた。面接のスケジュール管理やWeb 面接のURL（ホームページの場所を指定する住所のようなもの）の一括送付などの機能を備え、採用担当者の業務負荷を軽減している。面接のみに利用されていたWeb面接ツールが、採用活動の初期から利用されるようになりつつある。
面接の動画データを分析し、入社後の人事評価や定着期間と突き合わせ、企業風土や業務内容に適した人材を精度高く採用したり、人材配置に活かしたりすることを目指す動きも見られる。
面接官の質問内容や言動に応じて、求職者の表情や声色がどう変化したかといったデータの蓄積も進んでいる。例えば、求職者の感情の変化を分析することで、内定辞退につながるような質問や言動をする面接官を特定し、注意を促すことができる。
入社後活躍した人材を、採用面接で高く評価した面接官の対話ノウハウを抽出した面接マニュアルづくりも進む。
採用プロセスのデジタル化が進むことで、企業と求職者の相互理解が深まり、社会全体として“適材適所”が進むことを期待したい。
（俣野 洸太郎）
※野村週報2021年4月12日号「新産業の潮流」より
