トヨタ、2027年に全固体電池搭載のEVを発売予定
トヨタ自動車は2027年に、次世代電池とされる「全固体電池」を搭載した電気自動車(EV)を発売する予定と明らかにしました。全固体電池は、現在の主流となっている液体リチウムイオン電池に対して、充電時間が短くなり、かつ航続距離が長くなるという特徴を持っています。今後、全固体電池への需要が増加すれば、日本の企業にはどのような影響があるでしょうか。AI「xenoBrain」は、「全固体電池需要増加」が他のシナリオにも波及する可能性を考慮し、影響が及ぶ可能性のある15銘柄を選出しました。
ニューストピック:全固体電池需要増加
「xenoBrain」は全固体電池の開発に携わる企業や関連材料を扱う企業から、15の企業を選び出しました。
・ジーエス・ユアサ コーポレーション
・東邦チタニウム
・東海カーボン
・フェローテックホールディングス
・レゾナック・ホールディングス
・TOTO
・日揮ホールディングス
・フルヤ金属
・日立造船
・ソシオネクスト
・太陽ホールディングス
・村田製作所
・日本酸素ホールディングス
・平田機工
・KOA
(注1)本分析結果は、株式会社xenodata lab.が開発・運営する経済予測専門のクラウドサービス『xenoBrain』を通じて情報を抽出したものです。『xenoBrain』は業界専門誌や有力な経済紙、公開されている統計データ、有価証券報告書等の開示資料、及び、xenodata lab.のアナリストリサーチをデータソースとして、独自のアルゴリズムを通じて自動で出力された財務データに関する予測結果であり、株価へのインプリケーションや投資判断、推奨を含むものではございません。
(注2)『xenoBrain』とは、ニュース、統計データ、信用調査報告書、開示資料等、様々な経済データを独自のAI(自然言語処理、ディープラーニング等)により解析し、企業の業績、業界の動向、株式相場やコモディティ相場など、様々な経済予測を提供する、企業向け分析プラットフォームです。
(注3)時価総額500億円以上の銘柄を表示している。xenoBrainのデータは2023年6月14日時点。
(注4)画像はイメージ。
(出所)xenoBrainより野村證券投資情報部作成