電気・精密や情報通信などが多く採用

「JPXプライム150指数」の構成銘柄と算出要領が日本取引所グループ傘下のJPX総研から公開されました。内容は予想通りで、特に新たな驚きはありませんでしたが、日本を代表する企業であるトヨタ自動車(7203)やメガバンクが構成銘柄から外れたことが話題となりました。

構成銘柄は、電機・精密や情報通信・サービスその他のウエイトが高く、銀行や自動車・輸送機のウエイトは低めです。高ROE(自己資本利益率)かつ高PBR(株価純資産倍率)な業種への傾斜が見て取れます。

リスクファクターに対するエクスポージャー(リスクにさらされている保有資産の割合)は、大型、グロース、海外経済感応度の高さが目立ちますが、バリュー、財務レバレッジ、益利回りは低めです。これらは事前の野村證券の予想と一致しています。

追加ルールによる銘柄選定への影響は限定的

また、新たに追加された算出要領では、エクイティ・スプレッド(ROE-資本コスト)基準やPBR基準の詳細が明らかになり、定期入替時のバッファ・ルールも導入されました。選定基準については、エクイティ・スプレッドとPBRの両方で、当期と前期の2期間の値が使用されます。利益や株価の落ち込みが2年間影響することには注意が必要でしょう。

エクイティ・スプレッド基準には「ROEが8%超」という新条件が追加されましたが、これは指数に採用されるためには必然的な条件であり、銘柄選定への影響は限定的です。バッファ・ルールは、定期入替え時に既存銘柄を優先的に選定するものであり、基準に適合しない銘柄はルールに関係なく除外されます。これも指数の特徴に大きな影響は与えないでしょう。

(FINTOS!編集部)

要約編集元アナリストレポート「日本株クオンツストラテジー – JPXプライム150指数の構成銘柄が公表(5月25日配信)」(プレミアムプラン限定)

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