【野村の夕解説】日経平均株価、大幅反落 半導体関連株が軟調(4/1)

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本日の動き

本日の日経平均株価は前週末比277円高の40,646円で取引を開始しました。3月29日の米国市場が休場だったものの、2月の個人消費支出関連の統計が、概ね市場予想通りだったことから安心感が広がりました。一方で、寄り前に発表された日銀短観では、大企業・製造業の景況感が4四半期ぶりに悪化したことが嫌気され、日経平均株価は急速に上げ幅を縮小し、下落に転じました。前週末終値付近でやや下げ渋りをみせたものの、年度が替わったことに加え、史上最高値圏にいることから、利益確定の売りも出やすく、下落幅を拡大する展開となりました。下げ一巡後は、39,800円台でもみ合いとなり、前週末比566円安の39,803円と、3月18日以来の40,000円台割れとなりました。

個別では、ファナックやダイキン工業が、中国景気に対する減速懸念がやや後退したことから逆行高となりました。一方で、東京エレクトロン、アドバンテスト、信越化学工業といった半導体関連株が大きく下落し、3銘柄で日経平均株価を約250円押し下げました。