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※画像はイメージです。
世界の株式市場は、トランプ大統領が打ち出した関税政策を嫌気して急落した4月前半からは徐々に落ち着きを取り戻しつつあります。しかし、リスクオンと呼ぶには程遠く、先行きの景気や物価動向、企業業績などへの不透明感が一層強まったことで、積極的に上値を買い戻す動きは今のところ見られません。為替市場では米ドル離れの動きが加速し、一時1米ドル＝139円台まで円高が進行し、日本株の戻りを妨げる重石となっています(4月24日時点)。
とはいえ、日経平均株価はすでに底値を付けた可能性もありそうです。下図は1980年以降の長期月足チャートです。4月7日急落時には終値ベースで31,136円まで下落し、2024年8月急落時に付けた安値水準(終値ベースで31,458円)を若干ですが下回りました。ただ、その後は34,000円台まで値を戻しており、月足チャートは24年8月ほどではないにせよ長い下ヒゲを形成しています。仮に4月末までに月初の35,624円を上回る水準まで戻すと月足陽線となり、チャート面から見た底打ち感は一段と強まります。
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(注1)直近値は2025年4月24日時点。
(注2)トレンドラインには主観が入っておりますのでご留意ください。
(出所)日本経済新聞社、各種資料より野村證券投資情報部作成
また、今回の株価調整のスケール、すなわち、24年7月高値から直近4月安値までの下落率は26.3％となっています。これは日経平均株価の長期上昇相場がスタートした2013年以降での主要な3回の株価調整時の下落率(①2015年6月～16年6月:28.3％、②2018年10月～20年3月:31.8％、③2021年9月～22年3月:19.4％)の平均値26.5％とほぼ一致します。チャート面においては、今回の株価下落は過去との比較でみて、ここまで値幅的に十分な調整をこなしてきたと言えるでしょう。
加えて、過去の下落局面において強固な下値サポートの役割を果たしてきた5年(60ヶ月)移動平均線(以下、5年線)(4月24日時点:30,679円)に下支えされる形で切り返した点も重要です。最終防衛ラインとも言える5年線を今回もキープできたことは、長期上昇トレンドの継続性を担保する動きと捉えることができます。なお、コロナショック時は一旦5年線を割り込みましたが、当時は10年線と30年線を下支えに切り返して5年線の早期奪回を果たしました。
長期上昇トレンド入りが明確となった2013年以降、日経平均株価は約3年おきに高値を付けるリズムが観察されます。株価底打ちが明確となれば、次のピークが到来する時間帯と目される2027年央ごろに向けた中期上昇トレンドへの移行が期待されます。
テクニカル分析は過去の株価・為替等の値動きを分析・表現したものであり、将来の動きを保証するものではありません。また、記載内容は一般的に認識されている見方について記したものですが、チャートの見方には解釈の違いもあります。
