※この記事はFINTOS!2周年特集として「会社四季報オンライン編集部」による特別寄稿になります。

株価の割安さ、割高さを判断するための代表的な指標といえばPER(株価収益率)。株価が1株当たり純利益(EPS)の何倍の水準となっているかを示し、成長性や業種・業態によって適正な水準は異なるものの、一般的にPERが低いほど割安ととらえることができる。

3月17日発売の『会社四季報プロ500』2023年春号では、1~3月期決算の全上場企業を対象に、『会社四季報』の来期(2024年3月期)業績予想をベースにした「来期を先取り!」ランキングを掲載。来期の営業増益率、高配当利回りのランキングとともに取り上げているのが、割安度が向上する「来期PER低下ランキング」だ。

3月期決算の銘柄であれば3月末が今2023年3月期の期末となり、4月後半から5月にかけての決算発表のタイミングで、来2024年3月期の会社の業績計画が示されることになる。

これを先取りして、すでに株価に織り込み済みとなっていることが多い今期業績ではなく、いち早く来期の業績予想を銘柄選びに役立てるというのがコンセプトだ。今期、来期の2期分を掲載している『会社四季報』の独自業績予想ならではの強みを生かしたランキングとなっている。

PERで株価の割安さを判断するうえで重要となるのが、過去の水準との比較。「PER=株価÷EPS」で算出されるため、来期EPSが増えればPERは低下することになる。今期予想ベースでは割高でも、業績成長を見込む来期予想ベースでPERが低下する「未来の割安銘柄」を発掘したい。

来期に予想PERが低下する10社ランキング

※ 11位以降のランキングは「会社四季報オンライン」でご覧いただけます

(注)1~3月決算企業が対象。今期予想の純利益が5億円以上で来期の予想PERが20倍以下の銘柄を、PER改善度が高い順にランキング。今期PER100倍以上の銘柄は対象外。株価は3月3日時点。社名は一部略称

島 大輔(『会社四季報プロ500』編集長)

記事出典:会社四季報オンライン編集部

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