※画像はイメージです。 日本主要銘柄・株価騰落率ランキング(上位) 2025年2月第4週（2025年2月21日～2月28日） 2025年2月月間（2025年1月31日～2月28日） 2025年年間（2024年12月31日～2025年2月28日） (注)対象はTOPIX500、直近値は2025年2月28日。(出所)ブルームバーグより野村證券投資情報部作成 日本主要銘柄・株価騰落率ランキング(下位) 2025年2月第4週（2025年2月21日～2月28日） 2025年2月月間（2025年1月31日～2月28日） 2025年年間（2024年12月31日～2025年2月28日） (注)対象はTOPIX500、直近値は2025年2月28日。(出所)ブルームバーグより野村證券投資情報部作成 ＜参考＞今週の日本株式市場パフォーマンス 主要指数 TOPIX: 東証33業種 (注)業種分類は東証33業種ベース。直近値は2025年2月28日時点。(出所)ブルームバーグより野村證券投資情報部作成 ご投資にあたっての注意点

(注)画像はイメージです。 本日の動き 先週末に発表された米国のインフレ指標が低い伸びに留まり米国株が上昇したことや、外国為替市場において円安米ドル高が進行したことを受け、本日の日経平均株価は前営業日比462円高の37,617円で始まりました。前営業日の大幅安からの自律反発もあり、堅調に上げ幅を広げ続けました。業種別では、先週末トランプ米大統領とウクライナのゼレンスキー大統領との会談が決裂したことによる地政学リスクの高まりを受け、防衛関連銘柄の一角が上昇しました。日経平均株価は心理的節目である38,000円に近付くと上値は重く、大引けは前営業日比629円高の37,785円となりました。個別企業では、リクルートホールディングスが先週末発表した決算と自社株買いが好感され大幅に上昇し、終値は前営業日比+6.93%となりました。 本日の市場動向 ランキング 本日のチャート (注) データは15時45分頃。米ドル/円相場の前日の数値は日銀公表値で、東京市場、取引時間ベース。米ドル/円は11:30～12:30の間は表示していない。(出所)Quickより野村證券投資情報部作成 今後の注目点 米国では、本日2月ISM製造業景気指数、5日(水)に2月ISMサービス業景気指数、2月ADP全米雇用レポート、7日(金)に2月雇用統計が発表され、景況感や雇用の現状が確認できます。日本では、5日(水)に内田日銀副総裁の発言機会が予定されています。足元の円高ドル安の背景には日銀の利上げ継続への市場の期待があるため、発言内容が市場で材料視される可能性があります。 （野村證券投資情報部　清水 奎花） ご投資にあたっての注意点

(注)画像はイメージです。 海外市場の振り返り 2025年1月の米国実質個人消費支出は前月比0.5％減となり、2024年の年末商戦で関税引き上げ前の駆け込み需要の反動が見られたほか、厳しい寒波を原因に、消費は減少しました。一方、FRBが注目する個人消費支出デフレーターは、変動の大きい食品とエネルギーを除くコアで前月比+0.3％と、市場予想と一致しました。インフレが予想通りであったことから、米国長期金利が低下し、米国株は上昇しました。トランプ大統領とウクライナのゼレンスキー大統領が口論の末、鉱物資源合意が破談となり、地政学リスクの高まりが懸念されると、米国株主要3指数は前日比マイナス圏へと下落しました。その後、金利低下とともにテクノロジー株主導で株価が復調すると、主要3指数は前日比1％を超えて取引を終了しました。個別株では、2月27日に前日比8.5％下落したエヌビディアは、28日に同4.0％上昇と反発しました。また、イーロン・マスク氏の米政権内での行動からテスラ車への不買運動懸念で下落が続いていたテスラも、28日は前日比+3.9％と反発しました。 相場の注目点 トランプ大統領は週末に木材等への関税検討を発表するなど、ウクライナ問題だけでなく関税など懸念されるニュースが取引時間中に発表される場合には注意が必要です。一方、2月28日の米国株式市場が上昇して引けたことや、海外市場で円高が修正されたことから、CMEの日経平均株価先物は大きく反発しています。 本日のイベント 米国で2月ISM製造業景気指数が発表されます。1月は2022年10月以来となる、拡大局面を示す50超えとなりました。トランプ政権の関税政策の発動が懸念されますが、引き続き50の水準を超えているかどうかが注目されます。 （野村證券 投資情報部　小髙　貴久) (注)データは日本時間2025年3月3日午前7時半頃、QUICKより取得。ただしドル円相場の前日の数値は日銀公表値で、東京市場、取引時間ベース。CME日経平均先物は、直近限月。チャートは日次終値ベースですが、直近値は終値ではない場合があります。 野村オリジナル記事の配信スケジュール ご投資にあたっての注意点

「動画 3分チャート塾」は、株価チャートの見方を学びたい初心者から中級者の方向けの動画シリーズです。 シーズンⅣ「相場の過熱感を測るには？」初回の今回は、オシレーター系指標とは何か、どのような時に使うと有効なのか、説明しています。 シーズン I：意外と知らないローソク足（全8回）ローソク足の基本の読み方や中長期的な相場の捉え方などについてわかりやすく解説していきます。シーズンII：相場の見方の強い味方、移動平均線（全9回）移動平均線の基礎や活用法についてわかりやすく解説していきます。シーズンIII：上値、下値のメドを探ろう（全10回）上値、下値メドの探り方についてわかりやすく解説していきます。シーズンIV：相場の過熱感を測るには？（全9回）オシレーター系指標についてわかりやすく解説していきます。シーズンV：トレンドラインを引いてみよう（全9回）トレンドラインについてわかりやすく解説していきます。 ご投資にあたっての注意点

目次・株価の基本はファンダメンタルズ・トランプ政権の唐突で厳しい政策の発表に注意・米国はテクノロジー分野を中心に企業業績の拡大が続く・中国と米国は通商問題を中心に対立が続く・日本企業の業績拡大は続く 株価の基本はファンダメンタルズ 米国トランプ政権の政策が不透明な中、日米で期待インフレ率の高まりや金利上昇圧力がみられます。一方、日本の名目GDPは2024年に初めて600兆円の大台を超え、米国を中心にAIビジネスが拡大するなど、目に見える成長の軌跡もあります。米国の政策により、株式市場のボラティリティー(変動率)が高まる場面もあるでしょう。しかし、米国と日本では2025年も経済成長が続き、企業業績も堅調とみます。我々の基本観は、株式市場は最終的に、実体経済や企業業績などのファンダメンタルズ(経済の基礎的条件)に沿って推移するとみています。 トランプ政権の唐突で厳しい政策の発表に注意 米国のトランプ政権は、様々な国・地域や製品に対して関税をかけることを表明しています。また、為替や通商状況を注視しつつ、有利な条件を引き出す交渉材料として、突然厳しい政策を打ち出すリスクがあります。米国経済は雇用を中心に堅調ですが、関税や移民制限などもあり、実際のインフレやインフレ期待が下がりにくくなっています。FRBの利下げ再開が遠のく中、トランプ大統領とFRBとの間に軋轢が生じるリスクも考えられますが、ベッセント財務長官は政策金利よりも財政の健全性も絡む長期金利を大統領も注視していると述べ、調整役として市場との対話で安心感を与えています。 米国はテクノロジー分野を中心に企業業績の拡大が続く 米国企業業績は、2024年10-12月期の決算発表が進み、関税政策への不透明さなどから下方修正が進む業種もみられますが、全体としては、テクノロジー分野や金融を中心に堅調です。AIインフラを中心に投資の急拡大が見込まれており、関連ビジネスの成長も期待されます。米国産業のけん引役である先端テクノロジー分野を中心に、企業業績の拡大が続くでしょう。 中国と米国は通商問題を中心に対立が続く ユーロ圏ではドイツで連邦議会選挙が行われ、新政権発足には時間を要するとみられますが、主要国の長期金利は落ち着いています。ECBは当面、連続利下げを続け、景気の下支えになるとみられます。中国は米国との覇権争いで通商問題を中心に対立が続くでしょう。景気悪化を防ぐために中国政府当局は様々な対策を講じるとみられますが、過剰供給能力を背景に関税のかかる米国以外への販路が求められることで、デフレの輸出が広がる懸念があります。 日本企業の業績拡大は続く 日本にとって、米国の関税政策はリスクです。特に自動車産業への影響が大きいとみられますが、関税は米国企業も悪影響を受け得ることや、日本企業も長年にわたり現地生産を強化するなどの対応も進められています。また、2025年は前年に落ち込んだ製造業の生産が復調に向かうとみられます。賃上げも、経済の好循環の起点となります。一方、インフレは日銀の物価目標を上回る推移が続き、利上げ機運と金利上昇圧力が強まっています。その結果、日本の長期金利上昇に伴い、円安・米ドル高の修正が進んでいます。ただし、企業業績を大きく損なうような円高ではありません。主要企業の業績は連続増益が続くとみられ、生産活動の正常化や在庫調整の進展が、業績拡大に寄与するとみられます。歴史的な自社株買いも、株価の下支え要因です。野村證券は、2025年末の日経平均株価の予想を42,000円としています。 投資戦略については、トランプ新政権の政策決定過程で政治リスクが浮上する場合は、経済や株式市場に悪影響が及ぶとみられます。インフレ圧力の強まりによる金利上昇には注意が必要ですが、日米ともに経済や企業業績の拡大基調は続くとみます。株価変動が大きくなる局面があったとしても、最終的に株価は企業業績の拡大に沿った推移になるとみます。 （野村證券投資情報部　小髙 貴久） ※野村證券投資情報部「Nomura 21 Global 3月号」(発行日：2025年2月25日)「投資戦略の概要」より※掲載している画像はイメージです。 Nomura21Global参考銘柄について ご投資にあたっての注意点

※画像はイメージです。 下表は､米国IT大手6社の直近の四半期決算概要で、下記のような傾向がみられました： ①クラウド事業の売上高が市場予想を下回った②AIを活用した広告事業が堅調③スマホのAI機能への需要は強い ④ディープシーク・ショック後もAI設備投資増加 (注)灰色の文字はネガティブな内容。ポイントは全てを網羅している訳ではない。決算期は、エヌビディアは24年11月-25年1月期、その他は24年10-12月期。(出所)会社資料、ウルフ・リサーチ社、 LSEGより野村證券投資情報部作成 決算発表翌日の株価は、メタ・プラットフォームズ(以下、メタ)が上昇し、他5社は下落しました。特に株価の下落率の大きかったアルファベット、アマゾン・ドットコム(以下、アマゾン)、マイクロソフトは、クラウド事業の売上高が市場予想を下回りました。各社とも、エヌビディアの新型AI用半導体製品「ブラックウェル」の供給遅延を念頭に、AI・クラウドサービスへの顧客の需要が強い一方で供給制約が悪影響を与えたとコメントしました。エヌビディアはブラックウェルについて、110億ドル分を出荷済みで、高品質AI用の「驚異的」な需要を背景に25年後半にかけて増産すると説明しました(エヌビディア株の下落は米対中関税の強化方針の発表日と重なったことも要因と考えられます)。 メタのSNS広告(インスタグラムやフェイスブックなど)や、アルファベットのグーグル検索広告などは堅調でした。アルファベットは、AIによる要約機能や画像の一部についての検索などの新機能がユーザーの満足度向上につながった、とコメントしました。 アップルの売上高は、中国で軟調、その他の地域で堅調でした。会社はAI機能の「アップル・インテリジェンス」や「ChatGPT」が中国では規制により利用できないことなどが原因とコメントしました。中国とその他の地域の差は、消費者のスマホのAI機能への需要の高さを浮き彫りにしたと考えられます。 25年1月の各社決算発表前に、中国のディープシークが開発した低価格のAIシステム「R1」の普及により、AI製品の価格に下押し圧力がかかり、AI関連の設備投資額が減少するとの懸念が台頭しました(ディープシーク・ショック)。しかし、各社とも設備投資の増額をコメントし、下図からは、各社の純利益額が、設備投資額にやや遅れて増加すると市場がみていることが分かります。 (注)期間は暦年(1-12月期)。予想はLSEG集計による25年2月27日時点の市場予想平均。矢印は設備投資拡大後に純利益が増加する予想であることを強調。アップルは概ねファブレス(設計や企画が中心で工場を持たない企業)のため、設備投資の多くは関連企業が行う。(出所)LSEGより野村證券投資情報部作成 AIビジネスは、ディープシークのような新しい競合の登場や、より高品質なAI製品への需要増加により、新たな拡大局面に入ったと考えられます。 ご投資にあたっての注意点

来週の注目点：米国経済指標、日米金融当局者発言、中国貿易統計 株式市場の支えになってきた堅調な米国景気は、足元で1月小売売上高が下振れするなど、減速感が見え始めています。トランプ政権の関税引き上げが企業のサプライチェーンの混乱やインフレ再燃につながるとの懸念や、政府の支出・雇用の削減への懸念が高まる中、企業や消費者の景況感が悪化していることが一因です。トランプ政権の政策が次第に実行に移される中で、この先の消費や雇用など実体経済の悪化につながるか、注目です。 米経済指標では、3月3日(月)に2月ISM製造業景気指数、5日(水)に2月ISMサービス業景気指数、2月ADP全米雇用レポート、7日(金)に2月雇用統計が発表され、景況感や雇用の現状が確認できます。 米金融政策では、18日(火)-19日(水)にFOMCを控え、今週はFRBがブラックアウト(金融政策に関する公式コメントを自粛する)期間入りする前の最後の機会となります。市場では金融政策の手がかりやFOMCの物価・経済見通しへのヒントを求めてFRB高官の発言、5日(水)の地区連銀経済報告(ベージュブック)が注目されそうです。 日本では、5日(水)に内田日銀副総裁の発言機会が予定されています。足元の円高ドル安の背景には日銀の利上げ継続への市場の期待があるため、発言内容が市場で材料視される可能性があります。 ユーロ圏では6日(木)にECBの金融政策理事会が開催されます。3月理事会での利下げがほぼ既定路線のため、今後の政策スタンスに注目です。経済指標では、3日(月)にユーロ圏の2月消費者物価指数(HICP)や、6日(木)にユーロ圏の1月小売売上高が公表されます。 中国では、1日(土)に2月政府版PMI、7日(金)に1-2月貿易統計が発表されます。2月4日(火)に発動された米国の追加関税の影響が懸念されます。 (野村證券投資情報部　坪川 一浩) (注1)イベントは全てを網羅しているわけではない。◆は政治・政策関連、□は経済指標、●はその他イベント(カッコ内は日本時間)。休場・短縮取引は主要な取引所のみ掲載。各種イベントおよび経済指標の市場予想(ブルームバーグ集計に基づく中央値)は2025年2月28日時点の情報に基づくものであり、今後変更される可能性もあるためご留意ください。(注2)画像はイメージです。(出所)各種資料・報道、ブルームバーグ等より野村證券投資情報部作成 ご投資にあたっての注意点

(注)画像はイメージです。 本日の動き 本日寄り付き前に東京都区部消費者物価指数が発表され、生鮮食品を除く総合が前年同月比+2.2％と市場予想を下回りました。結果を受け日銀の追加利上げ観測がやや後退したものの、株式市場への影響は限定的でした。 昨日の米国株市場において半導体大手エヌビディアを筆頭にハイテク株が大幅に下落したほか、トランプ米大統領による中国への10%の追加関税が発表されたことで米国の景気減速への懸念が高まりました。米国主要3指数は揃って下落し、これを受け本日の日経平均株価は前日比402円安の37,853円で始まり、売り気配で始まっていた値がさの半導体株の値が付き始めると下げ幅は1,000円を超え一段安となりました。業種別では、AI半導体関連である電線株が含まれる非鉄金属や機械などに加え、自動車株が含まれる輸送用機器などが大幅に下落し、日経平均株価は一時前日比1,416円安となる場面もありました。終値は前日比1,100円安の37,155円と大幅反落となり、終値は2024年9月20日(37,723円)以来の安値、下げ幅は2024年9月30日(前日比1,910円安)以来の大きさとなりました。 本日の市場動向 ランキング 本日のチャート (注) データは15時45分頃。米ドル/円相場の前日の数値は日銀公表値で、東京市場、取引時間ベース。米ドル/円は11:30～12:30の間は表示していない。(出所)Quickより野村證券投資情報部作成 今後の注目点 本日米国では1月個人消費支出(PCE)とPCEデフレーターが発表されます。FRBの金融政策の判断材料として注目が集まります。 （野村證券投資情報部　清水　奎花） ご投資にあたっての注意点

※画像はイメージです。 ※2025年2月27日(木)引け後の情報に基づき作成しています。 日経平均株価、保ち合い下限の37,700～800円前後の水準に注目 今週の日経平均株価は、円高進行に加えて、値がさの半導体関連株が下落したことなどから、軟調に推移しました。約3ヶ月ぶりに3万8,000円台を割り込む場面もありました。 チャート面からこれまでの動きを振り返ってみましょう(図1)。日経平均株価は、1月に一時4万円を回復しましたが、その後は調整となりました。 2月25日に200日移動平均線(2月27日:38,676円)を下放れして、26日には一時37,742円まで下落しました。引き続き、昨年10月24日安値(37,712円)などのある保ち合い下限(37,700～800円前後)の水準で下げ止まるか注目されます。 仮に同水準を下回った場合は、昨年８月安値から12月高値までの上昇幅に対する38.2%押し(黄金分割比率)の水準(ザラバベース:36,867円)や、同50%押し(35,777円)、9月9日安値(35,247円)の水準がさらなる下値メドとして挙げられます。 一方で、調整一巡後に反発となり200日線(2月27日:38,676円)を回復となれば、75日線(同:39,044円)や25日線(同:39,068円)を奪回できるか注目されます。 ※(アプリでご覧の方)2本の指で画面に触れながら広げていくと、画面が拡大表示されます。 (注1)直近値は2025年2月27日時点。 (注2)トレンドラインには主観が入っておりますのでご留意ください。(出所)日本経済新聞社より野村證券投資情報部作成 日経平均、株価が主要な移動平均線を下回る 日経平均株価について、今回は移動平均線に注目してみましょう(図2)。週足の移動平均線は、一定期間の週末の終値を平均したものです。これはその期間における大まかな平均売買コストを示しています。 移動平均線の上に株価がある場合、それはその期間に投資した投資家が平均して評価益を持っていることを意味します。一方で、移動平均線の下に株価がある場合は、投資家が平均して評価損を抱えていることを表しています。 そのため、株価が移動平均線を下回っている時は、回復時に移動平均線(平均コスト)付近で手じまい売りが出やすく、上値が抑えられる傾向があります。 現在、日経平均株価の13・26・52週移動平均線は39,000前後に収束していますが、今年の2月下旬にかけての調整でこれらの水準を下回りました。 特に、52週移動平均線は昨年の9月に二番底を形成した際に下値サポートとして機能しましたが、今回の調整で下抜ける格好になりました。このまま昨年9月下旬以降の保ち合い下限である37,700～37,800円を割り込むと、更なる調整に注意が必要です(図1)。※下値メドは【日経平均株価、保ち合い下限の37,700～800円前後の水準に注目】の4段落目参照。 とはいえ、これら短期や中期の動きの中でも、2010年代からの超長期的なトレンドは上向きと考えられます(図3)。長期的に投資する方は、冷静に状況を把握することが重要です。調整一巡後に、底入れ後反発となった場合、戻り売りをこなし、主要移動平均線を回復することができるか注目されます(図2)。 (注1)直近値は2025年2月27日。 (注2)日柄は両端を含む。 (注3)トレンドラインには主観が入っておりますのでご留意ください。(出所)日本経済新聞社より野村證券投資情報部作成 (注1)直近値は2025年2月27日。 (注2)トレンドラインには主観が入っておりますのでご留意ください。(出所)日本経済新聞社、各種資料より野村證券投資情報部作成 (野村證券投資情報部　岩本　竜太郎) 【FINTOS!編集部発行】野村オリジナル記事配信スケジュールはこちら ご投資にあたっての注意点