業種分類、Nomura21 Globalについて

ラッセル野村LargeCapに関するご説明


ラッセル野村LargeCapは、野村證券独自の業種分類である7大業種分類/19中業種分類/72小業種分類、からなっています。7大業種分類と19中業種分類の対応は以下の通りです。

大業種分類
(業種グループ)
中分類
(業種)
素材 化学 鉄鋼・非鉄
機械・自動車 機械 自動車
エレクトロニクス 電機・精密
消費・流通 医薬・ヘルスケア 食品 家庭用品 
商社 
小売り サービス
情報 ソフトウエア メディア 通信
公益・インフラ 建設 住宅・不動産 運輸 公益
金融 金融

なお、浮動株調整時価総額により機械的に銘柄を採用しているため、場合によっては構成銘柄がゼロとなる業種分類も存在します。
Russell/Nomura 日本株インデックスは、Frank Russell Companyと野村證券金融工学研究センターが共同開発した日本株式投資スタイルベンチマークです。Russell/Nomura 日本株インデックスのうちもっとも網羅範囲が広いのがRussell/Nomura Total Marketインデックスで、ラッセル野村LargeCap(正式名称はRussell/Nomura Large Cap)インデックスは、Russell/Nomura Total Marketインデックスを構成するサブインデックスです。

Russell/Nomura Total Marketは全上場銘柄の浮動株調整時価総額の大きいものから順次採用し、浮動株調整時価総額の合計が全上場銘柄の98%を超え、かつ銘柄数が100の倍数になる銘柄から構成されています。ラッセル野村LargeCapは、Russell/NomuraTotal Market構成銘柄のうち、浮動株調整時価総額の大きいものから順次採用し、累計浮動株調整時価総額がRussell/NomuraTotal Marketの85%に最も近く、銘柄数が50の倍数になる銘柄から構成されています。なお業績集計の際には、親子上場による重複を避けるために、親会社がラッセル野村LargeCap採用銘柄となっている完全子会社は集計対象から除外しています。Russell/Nomura浮動株調整の方法や、構成銘柄の見直しルールなどより詳細な情報については、野村證券のホームページhttp://qr.nomura.co.jp/jp/frcnri/index.htmlをご参照ください。

Nomura21 Global 採用の外国株式の業種分類について


Nomura21 Global では外国株式について、ウルフ・リサーチ社およびモーニングスター社からレポートの提供を受けている銘柄を組み入れ対象としています。
ウルフ・リサーチ社からレポートの提供を受けている銘柄については、該当銘柄の属するセクターについてもレーティングが付与されています。
そのセクター分類については、ウルフ・リサーチ社による分類に即して記述しています。ウルフ・リサーチ社のセクター評価については「ウルフ・リサーチ社のレーティング等の定義に関するご説明」をご参照ください。
モーニングスター社からレポートの提供を受けている銘柄については、世界産業分類基準(GICS®)に即して記述しています。GICS®については「世界産業分類基準(GICS®)について」をご参照ください。

「 Nomura21 Global 」 に関するご説明


Nomura21 Globalにおける分析手法は、景気・金利・為替などのマクロ経済環境から株式市場の方向性を判断する「トップダウン・アプローチ」に基づき、続いてその中から成長が期待される産業やセクター、その先の個別銘柄へと選考を進め、組み入れ銘柄を決定しています。その際、野村證券エクイティ・リサーチ部などの調査リソースを活用し、テーマ性や企業の製品、サービスの競争力など、主に個別銘柄における成長性を判断することにより選択を行う「ボトムアップ・アプローチ」についても、トップダウン・アプローチから決定された銘柄群がより合理的なものであるかどうかを検討する上で、有効な判断基準としています。
Nomura21 Globalは、野村證券エクイティ・リサーチ部の企業調査に基づいて、「Nomura21 Global 銘柄選定会議」(以下選定会議)において決定される参考銘柄群です。選定会議のメンバーは、野村證券エクイティ・リサーチ部と投資情報部の担当者で構成されています。原則、毎月開催される選定会議で、参考銘柄の入れ替えを決定します。
Nomura21 Globalは、「日本株」と「国内REIT、国内ETF、国内ETN」、「外国株」から銘柄を選択しています。組み入れ上限は25銘柄としています。
野村證券がウルフ・リサーチ社(※)およびモーニングスター社(※※)からレポートの提供を受けている銘柄も組み入れ対象としています。これらの銘柄は野村證券による企業調査が行われておりません。
(※)ウルフ・リサーチ社は、卓越したリサーチを提供することを目的として設立されています。野村證券は2020年8月より、同社との有償契約に基づき、同社発行の英文レポートのうち、双方が合意した銘柄について、当社が日本語に翻訳、編集し、発行しています。
(※※)モーニングスター社(Morningstar, Inc.)は、証券会社、投信運用会社、銀行その他の金融機関と資本・提携関係にない独立調査会社です。野村證券は2004年4月より、同社との有償契約に基づき、同社発行の英文米国株レポートのうち双方が合意した銘柄について日本語に翻訳し発行しております。
Nomura21 Globalの業種分類は、日本株は野村證券独自の業種分類である19業種分類で記述しています。外国株はウルフ・リサーチ社のセクター分類、または世界産業分類基準(GICS®)に基づく24の産業グループの分類で記述しています。

「日本株投資戦略」の参考ポートフォリオについて


野村證券市場戦略リサーチ部では、株式ストラテジーレポート「日本株投資戦略」を毎月発行しています。同レポートにおいては、35銘柄で構成された参考ポートフォリオを提示しています。銘柄選定のプロセスが異なるため、Nomura21 Globalの参考銘柄と、日本株投資戦略の参考ポートフォリオの組み入れ銘柄は、必ずしも同一とならない場合があります。個別銘柄のEPSの予想部分については、アナリストの判断により修正EPSを使用していることがあります。その場合、予想EPSと、それを元に計算されている予想PERと予想ROEは、修正ベースのものを掲載しています。

世界産業分類基準(GICSⓇ)


スタンダード&プアーズはモルガン・スタンレー・キャピタル・インターナショナル(MSCI)と共同で作成した世界産業分類基準(Global Industry Classification Standard=GICS)を採用しています。この世界産業分類基準の目的は投資調査及び資産運用のプロセスをより容易にすることによって、世界の金融専門家の便宜を図ることにあります。世界の投資家、投資顧問会社、投資アナリストなど各方面の専門家との議論に基づいて設計されたこの分類基準は正確、完全かつ標準化された産業の定義に対する世界の金融界のニーズに応えることを目的に作成されています。
世界産業分類基準は、11のセクター、24の産業グループ、69の産業、および158の産業サブグループからなっています。(2019年9月時点)業種の分類は主として売上高に基づいて行う一方、二義的な基準として利益を検討対象にするという方法を採用しており、事業毎または商品毎に精査・分析して行っています。
1つの企業は各階層で1つのグループにしか入ることができません。3つ以上の分野にまたがって事業展開している多角化企業で、売上高または利益のどちらかが全体の半分以上を占める事業部門がない場合は、コングロマリット産業サブグループ(一般事業会社セクター)、またはマルチセクター持株会社産業サブグループ(金融セクター)に分類されます。分類は投資対象ユニバースを十分に反映するよう、毎年見直しを行います。