「テーマ銘柄」は、テーマごとに基本的な知識や、関連する銘柄をコンパクトにまとめたものです。

日本人国内旅行の延べ人数は大幅に減少したが

　新型コロナの感染拡大により、2020年の日本人の国内宿泊旅行者数と国内日帰り旅行者数の延べ人数は大きく減少しました。しかし足元では、ワクチン接種が急速に進み、今後は医療体制の強化や抗体医薬、経口薬の普及なども同時に進むことで、 経済は徐々に正常化に向かうことが期待されます。近い将来、人々の移動再開が本格化すれば、新型コロナの感染拡大により影響を受けた旅行関連産業も大底を打つとみられます。

宿泊・飲食サービスなどの景況感が改善傾向

　2021年12月調査の全国企業短期経済観測調査(日銀短観)で、「宿泊・飲食サービス」の業況判断DIは大企業でマイナス50となりました。2020年6月に過去最低となるマイナス91を記録して以降、大幅なマイナス圏が続いています。しかし一方で、 3ヶ月先の見通しを示す先行き判断DIは大企業がマイナス28となり、依然としてマイナス圏ながらも最悪期は脱し、足元で改善の兆しが見られています。

旅行関連企業の活動再開が期待される

　鉄道各社の運輸収入見通しや航空会社の国内線の運航計画を見ると行動制限の緩和などを受け、旅客の回復を見込んでいます。東海道新幹線を有する東海旅客鉄道は運輸収入を2019.3期同期比較で2021年7-9月期が39％、同10-12月期が55％水準、2022年1-3月期は78％水準へと2021年11月頃から回復し始めるとみています。ANAホールディングスは、国内旅客数を2019年1-12月実績を100として比較した場合、2021年10-12月期は50％、2022年1-3月期は80％水準へと回復すると予想しています。また、岸田政権は国内の感染状況等を見ながら旅行関連産業の回復を支援するため、「Go To トラベル」の再開を検討する考えを示しています。足元で、オミクロン株の動向には注意が必要ですが、人々が移動に対する安心感を持つようになれば、旅行関連産業の回復が期待されるでしょう。

ご参考：旅行関連銘柄の一例

• 東日本旅客鉄道 (9020)
• 東海旅客鉄道 (9022)
• 日本航空 (9201)
• ANAホールディングス (9202)
• オリエンタルランド (4661)
• リゾートトラスト (4681)
• スノーピーク (7816)
• 富士急行 (9010)
• 西武ホールディングス (9024)
• 共立メンテナンス (9616)

ご投資にあたっての注意点