検索する
次世代電池の本命、全固体電池の量産化へ
トヨタ自動車（7203）と出光興産（5019）は、10月12日にBEV（バッテリー式電気自動車）向けの全固体電池の量産を目指した協業を開始することを発表しました。全固体電池は、充電時間の短縮や航続距離の延長が可能とされ、BEV向けの次世代電池として注目されています。仮に全固体電池への需要が増加した場合、日本企業にどのような影響を与えるのでしょうか。AI「xenoBrain」は、「全固体電池需要増加」が他のシナリオにも波及する可能性を考慮し、影響が及ぶ可能性のある15銘柄を選出しました。
ニューストピック：全固体電池需要増加
「xenoBrain」は全固体電池の開発に携わる企業や関連材料を扱う企業から、15銘柄をリストアップしました。
・ジーエス・ユアサ コーポレーション
・東洋インキＳＣホールディングス
・リコー
・ＥＮＥＯＳホールディングス
・東邦チタニウム
・日揮ホールディングス
・フェローテックホールディングス
・レゾナック・ホールディングス
・ＴＯＴＯ
・ＡＧＣ
・アイダエンジニアリング
・フルサト・マルカホールディングス
・アマダ
・住友金属鉱山
・東海カーボン
(注1)本分析結果は、株式会社xenodata lab.が開発・運営する経済予測専門のクラウドサービス『xenoBrain』を通じて情報を抽出したものです。『xenoBrain』は業界専門誌や有力な経済紙、公開されている統計データ、有価証券報告書等の開示資料、及び、xenodata lab.のアナリストリサーチをデータソースとして、独自のアルゴリズムを通じて自動で出力された財務データに関する予測結果であり、株価へのインプリケーションや投資判断、推奨を含むものではございません。
(注2)『xenoBrain』とは、ニュース、統計データ、信用調査報告書、開示資料等、様々な経済データを独自のAI(自然言語処理、ディープラーニング等)により解析し、企業の業績、業界の動向、株式相場やコモディティ相場など、様々な経済予測を提供する、企業向け分析プラットフォームです。
(注3)時価総額500億円以上の銘柄を表示している。xenoBrainのデータは2023年10月16日時点。
(注4)画像はイメージ。
(出所)xenoBrainより野村證券投資情報部作成
