検索する
海外市場の振り返り
9日金曜日の米国株式市場では、ナスダック総合とS&P500は上昇、NYダウは小幅安でした。バイデン政権が、半導体開発を進める官民の枠組みで新たに50億ドル超を投資すると発表したことなどで、半導体関連がテクノロジー株をけん引しました。一方で、エネルギー株や、決算を受けたペプシコの下落などで生活必需品株が軟調でした。
12日月曜日の米国株式市場では、NYダウは小幅高、ナスダック総合とS&P500は小幅安でした。ナスダック総合は、一時2021年11月の終値ベースの最高値を上回りましたが、1月消費者物価指数(CPI)の発表を控え上値が重く、引けにかけて反落しました。
相場の注目点
米国では、本日発表の1月CPIが注目されます。コアCPI(変動の大きい食品・エネルギーを除いたCPI)の市場予想は、前年同月比+3.7％と、12月の同+3.9％から減速するとみられています。また今週は、インフレ率に関連した金融政策についてのコメントが注目されます。14日にシカゴ連銀グールズビー総裁(ややハト派)、15日にアトランタ連銀ボスティック総裁(中立)、16日にサンフランシスコ連銀デイリー総裁(中立)の講演が予定されています。
15日に発表される2月NY連銀製造業景気指数とフィラデルフィア製造業景気指数は、1月から改善するとみられています。1月30日にIMF(国際通貨基金)が、また、2月5日にOECD(経済協力開発機構)が、それぞれ米国の2024年の経済成長率見通しを上方修正したことで、市場の米国の景気後退懸念が一段と和らぎました。景気指数がこれらの上方修正と整合的な経済の堅調さを示す内容となるかが注目されます。
(投資情報部 竹綱 宏行)
(注)データは日本時間2024年2月13日午前7時半頃、QUICKより取得。ただしドル円相場の前日の数値は日銀公表値で、東京市場、取引時間ベース。CME日経平均先物は、直近限月。チャートは日次終値ベースですが、直近値は終値ではない場合があります。
※画像はイメージです。
