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※画像はイメージです。
※2024年12月19日(木)引け後の情報に基づき作成しています。
日経平均株価、保ち合い上限に抑えられ調整、19日一時38,300円台
今週の日経平均株価は上値が重い動きの中、FOMC後の米株安を受け、19日に一時38,300円台まで下落しました。
チャート面からこれまでの動きを振り返ってみましょう(図1)。日経平均株価は、9月下旬から、下限を37,700円前後とし、上限を40,000円前後とする保ち合いが継続しています。
12月12日には保ち合い上限近くの40,091円まで上昇しましたが、その後調整に入りました。19日に前日の米国株安を受けて、一時200日移動平均線(12月19日:38,699円) を割り込み、38,300円台まで押しを入れました。
引けにかけて値を戻したものの、この先、再度調整となる場合は、11月28日安値(37,801円)や、10月24日安値(37,712円)の水準が次の下値メドとして挙げられます。同水準は9月下旬以降の保ち合い下限の水準であり、下げ止まりとなるか注目されます。
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(注1)直近値は2024年12月19日。 (注2)日柄は両端を含む。(注3)トレンドラインには主観が入っておりますのでご留意ください。
(出所)日本経済新聞社より野村證券投資情報部作成
一方で、終値で39,000円台を回復した場合は、保ち合いの上抜けに再度挑戦する動きになると考えられ、12月12日高値(40,091円)や10月15日高値(40,257円)を突破できるかに注目されます。
他方、8月安値(31,156円)以降の上昇過程で底入れのパターンであるダブルボトムが完成しています。また、8月安値から、これまでに約4ヶ月超が経過し、9月下旬以降の保ち合いについても既に約2ヶ月半が経過しており、日柄調整が十分となっています。この先、保ち合いを上抜けし、本格的な上昇相場再開となることが期待されます。
チャート分析面からの2025年見通し
2024年、日経平均株価は約34年ぶりに史上最高値を更新しました。脱デフレや企業改革の進展、新NISA制度のスタートなどの大きな流れの中での歴史的な瞬間でした。年後半は史上最大の下げ幅(8月5日:前日比4,451円安)を記録する場面がありましたが、徐々に落ち着きを取り戻しています。ただし、12月19日時点では24年7月高値(終値ベース:42,224円)を超えていません。
2025年にこれらの水準を超えられるかが焦点となります。2022年3月安値(同:24,717円)からの中長期上昇局面について、まず、上昇(下落)局面の高値(安値)更新回数から相場リズムをさぐる新値累積数値面からみてみましょう(図2)。今回の高値更新回数は9回であり、過去3回の高値更新回数である11～21回の水準に到達しておらず、上昇余地があると言えそうです。
(注1)直近値は2024年12月19日時点。 (注2)トレンドラインには主観が入っておりますのでご留意ください。 (注3)日柄は両端を含む。
(出所)日本経済新聞社、各種資料より野村證券投資情報部作成
次に上昇倍率で見ると、今回の上昇倍率は1.7倍で、過去の上昇倍率は1.6〜2.6倍でした(図3)。最低水準には達していますが、前回の1.9倍を当てはめると46,962円と試算され、上昇余地があると考えられます。新値累積数値や前回の上昇倍率を参考にすると、24年7月高値を超えて史上最高値を更新することが期待されます。
(注1)直近値は2024年12月19日時点。(注2)トレンドラインには主観が入っておりますのでご留意ください。(注3)日柄は両端を含む。
(出所)日本経済新聞社、各種資料より野村證券投資情報部作成
一方、2022年3月からの中長期上昇局面は、上昇の後半から終盤に入っていると考えられることも事実です。他方、10年を超える超長期トレンドは明確に上向きとなっていることも忘れてはなりません(図4)。2010年代中頃からの大きな調整を乗り越え、史上最高値を更新してきました。2025年には長期的な視点を持って相場に臨むべきだと考えます。
(注1)直近値は2024年12月19日。(注2)トレンドラインには主観が入っておりますのでご留意ください。
(出所)日本経済新聞社、各種資料より野村證券投資情報部作成
(野村證券投資情報部 岩本 竜太郎)
