米国市場の反応は株、金利、為替とも一日を均してみれば穏当なものに留まる FRB（米連邦準備理事会）は9月17-18日にFOMC（米連邦公開市場委員会）を開催し、政策金利の誘導目標を0.5％ポイント引き下げ、4.75－5.00％とすることを決定しました。この決定に唯一反対したボウマン理事は0.25％ポイントの利下げを支持しました。声明文では「委員会は最大限の雇用を支え、インフレ率を目標の2％に戻すことに強くコミットしている」と、景気とインフレのバランスを重視する姿勢を改めて示しました。 FOMC参加者の政策金利見通し (注)図中の●はFOMC参加者が予想するその年の年末の政策金利(FF(フェデラル・ファンド)金利翌日物)のレンジの中央値。引き出し線で示されている数値は、参加者の予想中央値。政策金利のレンジ幅は0.25％であるため、例えば4.75％～5.00％のレンジを予想している参加者は中央値が4.875％となる。長期は長期先の着地点(Longer run)。見通しは3の倍数月のFOMCの開催後に発表される見通しで、それぞれのFOMCの日程は2024年6月は6月11-12日、2024年9月は9月17-18日。(出所)FRBより野村證券投資情報部作成 同時に公表した政策金利見通し（19名の参加者の中央値）を見ると、政策金利の誘導目標は24年末が4.25-4.50％、25年末が3.25-3.50％、26年末、27年末ともに2.75－3.00％となっています。このため、24年中に0.5％ポイント、25年中には1.0％ポイントの利下げがFRB内でのコンセンサスであると見られます。景気にとって中立的な金利の目安とされている長期見通し（Longer run）は2.875％と前回6月（2.75％）から小幅上方修正されており、現在のFRBの政策金利見通しはこの中立金利への着地をイメージしていることが示唆されました。一方で、25年末のFF（フェデラル・ファンド）金利先物は2.87％と、FRBの予想を上回る利下げを織り込んでいます。 パウエル議長は会見で今後の利下げペースに関して「FRBは必要に応じ、より急速にも、より緩やかにも、もしくは休止することもできる」と柔軟な姿勢を示した上で、「0.5％ポイントの利下げを新たなペースと見なすべきではない」と行き過ぎた市場の利下げ期待を牽制しました。 FOMCのコミュニケーションがバランスの取れたものであったことから、米国市場の反応は株、金利、為替とも一日を均してみれば穏当なものにとどまり、米国株は小幅安で引け、米ドル円も一時140円台まで円高が進行したものの、その後は142円台で推移しています。市場はFRBの利下げ局面への転換を穏当な形で消化したことから、再び経済ファンダメンタルズ（基礎的条件）への注目度が高まることが予想されます。 （野村證券投資情報部　尾畑 秀一） ご投資にあたっての注意点

(注)画像はイメージです。 海外市場の振り返り 18日の米国株式市場でNYダウは続落、S&P500とナスダック総合は反落となりました。9月17-18日の米FOMC(連邦公開市場委員会)で大幅な利下げが決定されると米国株は一時大幅上昇し、NYダウは上げ幅を375ドルまで広げる場面がありました。しかし上昇の勢いは続かず、その後は利益確定の動きが広がったほか、パウエルFRB議長が会合後の会見で今後の利下げを急がない姿勢を強調すると、米国債利回りの上昇とともに株式相場も次第に下げに転じました。為替市場も、FOMCの結果発表直後はドル安円高が進みましたが、その後は米国債利回りの上昇に伴い142円近辺に戻しています。 相場の注目点 米連邦準備理事会(FRB)は19日、0.50%ポイントの大幅利下げを決定しました。利下げは2020年3月以来4年半ぶりです。最新のドットチャートでは、2024年末時点の金利水準の中央値が下方修正され(5.125%→4.375%)、年内残り2回の会合で計0.50%ポイントの利下げを想定していることが示されました。今後は、米利下げが漸進的なペースに留まるのか、米経済指標が注目されます。他方、日本では本日から20日までの日程で金融政策決定会合が開催されます。今後の金融緩和政策の修正について日銀の考えを探るうえで、植田総裁が10月会合での利上げの可能性を示唆するか注目されます。 本日のイベント 英国では本日、金融政策委員会の結果が公表されます。18日発表の8月消費者物価(CPI)でサービス価格が加速しており、金融政策は据え置きの公算が大きいとみられます。新興国では本日、南ア中銀がインフレ低下を背景に利下げに踏み切る可能性がある一方、トルコ中銀はリラ安加速への警戒からタカ派姿勢を維持することが見込まれます。 （投資情報部　引網　喬子） (注)データは日本時間2024年9月19日午前7時半頃、QUICKより取得。ただしドル円相場の前日の数値は日銀公表値で、東京市場、取引時間ベース。CME日経平均先物は、直近限月。チャートは日次終値ベースですが、直近値は終値ではない場合があります。 野村オリジナル記事の配信スケジュール ご投資にあたっての注意点

(注)画像はイメージです。 本日の動き 昨日米国で発表された経済指標が堅調であったことから、米国経済のソフトランディング期待が高まりました。米国債券市場では10年国債利回りが3.64％に上昇し、本日日本株市場寄り付き時点の為替は1米ドル=142円00銭前後と、前日15時台から1円以上円安に推移しました。日経平均株価は前日比342円高の36,546円で始まり、寄り付き直後は輸出関連企業を中心に上昇し、上げ幅は一時前日比471円高となりました。その後、上げ幅を縮小させ、本日のFOMC(米連邦公開市場委員会)の結果発表を見極めたいと様子見の姿勢が広がりました。外国為替市場は取引時間中を通しておおむね円高米ドル安に推移し、日経平均株価は一時下げに転じる場面もありました。その後再度上昇に転じ、大引けは前日比176円高の36,380円となり3営業日ぶりに反発しました。 本日の市場動向 ランキング 本日のチャート (注)データは15時15分頃。ドル円相場の前日の数値は日銀公表値で、東京市場、取引時間ベース。(出所)Quickより野村證券投資情報部作成 今後の注目点 本日(日本時間の19日(木)午前3時)に、FOMCの結果発表が予定されています。FRB(米連邦準備理事会)は4年半ぶりとなる利下げを決める見通しで、金融市場の最大の関心事となっています。利下げ幅が0.25％ポイントか0.50％ポイントのいずれの結果であっても、相場は大きく動く可能性があります。 （野村證券投資情報部　清水 奎花） ご投資にあたっての注意点

(注)画像はイメージです。 海外市場の振り返り 17日の米国株式市場では、NYダウが小幅反落した一方、ナスダック総合及びS&P500は上昇しました。朝方発表された米国の8月の小売売上高が前月比+0.1％と市場予想(同-0.2%)を上回り、8月鉱工業生産が同+0.8％と前月からプラスに転じて市場予想(同+0.2%)を上回りました。堅調な経済指標を受けて経済のソフトランディング(軟着陸)期待が継続し、米主要株式指数は上昇して寄り付きました。また、現在開催中(17日～18日)の9月FOMC(米連邦公開市場委員会)で利下げを決定するとの観測も相場を下支えしました。しかし、直近1週間で株価が大幅上昇したことによる高値警戒感から、株価は徐々に上げ幅を縮めました。債券市場では、米国経済の底堅さが意識されて米10年国債利回りが3.64％に上昇しました。為替市場では、米長期金利が上昇する中、1ドル=142円台前半まで円安ドル高が進展しました。 相場の注目点 日本株は、米国時間における円安ドル高が相場を後押しする材料になりそうです。今後の相場は日米の金融政策の結果がカギになると見られます。9月FOMCでの利下げ幅を巡って市場の見方は大きく揺れ動いています。17日発表の堅調な経済指標を受けて、市場の大幅利下げへの観測は若干低下しましたが、それでも0.50％ポイントの利下げの確率を5割以上織り込んでいます。市場の見方が大きく分かれていることから、いずれの結果であっても相場は大きく動く可能性があります。他方、日本では明日19日から20日に日銀金融政策決定会合が開催されます。7月会合での利上げの影響と、その後に不安定化した金融市場の動向を見極めるため、金融政策の現状維持が見込まれます。市場では年内の利上げを予想する向きが多く、今後の日銀の金融政策のスタンスを探る上で注目が集まります。 （投資情報部　坪川 一浩） (注)データは日本時間2024年9月18日午前7時半頃、QUICKより取得。ただしドル円相場の前日の数値は日銀公表値で、東京市場、取引時間ベース。CME日経平均先物は、直近限月。チャートは日次終値ベースですが、直近値は終値ではない場合があります。 野村オリジナル記事の配信スケジュール ご投資にあたっての注意点

※画像はイメージです。 日本主要銘柄・株価騰落率ランキング(上位) 2024年9月第2週（2024年9月6日～9月13日） 2024年9月月間（2024年8月30日～9月13日） 2024年年間（2023年12月29日～2024年9月13日） (注)対象はTOPIX500、直近値は2024年9月13日。(出所)ブルームバーグより野村證券投資情報部作成 日本主要銘柄・株価騰落率ランキング(下位) 2024年9月第2週（2024年9月6日～9月13日） 2024年9月月間（2024年8月30日～9月13日） 2024年年間（2023年12月29日～2024年9月13日） (注)対象はTOPIX500、直近値は2024年9月13日。(出所)ブルームバーグより野村證券投資情報部作成 ＜参考＞今週の日本株式市場パフォーマンス 主要指数 TOPIX: 東証33業種 (注)業種分類は東証33業種ベース。直近値は2024年9月13日時点。(出所)ブルームバーグより野村證券投資情報部作成 ご投資にあたっての注意点

(注)画像はイメージです。 本日の動き 前週末以降、9月のFOMC(米連邦公開市場委員会)で、FRB(米連邦準備理事会)が大幅利下げに踏み切るとの観測が強まり、金利低下を追い風に16日のNYダウは史上最高値を更新しました。この流れを引き継ぎ、連休明けの日経平均株価は前週末比20円高の36,601円で取引を開始しました。しかし、前日には日米金利差縮小を背景に一時139円台まで米ドル安円高が進んでおり、円高の進行が警戒され、輸出関連株の下落が重石となり、その後は下げに転じました。前日の米国市場ではハイテク株比率の高いナスダック総合指数が反落しており、日本でもハイテク株は幅広く下落し、指数を押し下げました。米国の金利低下は日本の債券市場にも波及し、10年国債利回りは約1ヶ月ぶりに0.83％を下回りました。金利低下が利ざや縮小などの懸念材料となる保険や銀行セクターの下落も投資家心理を冷やし、日経平均株価は前週末比753円安の35,828円で前場の取引を終えました。後場に入ると新規の材料は見当たらないものの下げ幅を縮小し、前週末比378円安の36,203円と続落して取引を終了しました。 本日の市場動向 ランキング 本日のチャート (注)データは15時15分頃。ドル円相場の前日の数値は日銀公表値で、東京市場、取引時間ベース。(出所)Quickより野村證券投資情報部作成 今後の注目点 本日、米国では8月の小売売上高が発表されます。市場では前月比-0.2％と、7月の同+1.0％からは小幅低下に転じると予想されています。市場予想通りの結果なら米経済減速への意識が高まりそうです。 （野村證券投資情報部　神谷 和男） ご投資にあたっての注意点

(注)画像はイメージです。 海外市場の振り返り 13日の米国市場は、ダドリー前NY連銀総裁の発言などを手掛かりに0.5％ポイントの利下げ観測が高まり、米国株式市場では主要3指数が揃って上昇しました。週明け16日には、米国の金融政策を巡って明確な手掛かりがない中で、市場の利下げ観測は0.5％ポイントと0.25％ポイントで二分され、NYダウ、S＆P500は小幅高で引けた一方、ナスダック総合は小幅安となりました。日本が休場となったこの日、薄商いの中、米ドル円相場は約1年ぶりに一時139円台を付けました。 相場の注目点 今週は17-18日にFOMC(米連邦公開市場委員会)、19-20日に日銀の金融政策決定会合が開催されます。パウエルFRB議長が8月のジャクソンホール会合で事実上、利下げ実施をアナウンスしたことから市場の関心は利下げ幅とその後の利下げペースに集まっています。今回はFOMC参加者の政策金利見通し、いわゆる「ドットチャート」が併せて公表されます。野村證券では24年中は0.75％ポイント、25年中は1.0％ポイントの利下げ見通しを示すと予想しています。上記の通り、今会合での利下げ幅を巡って市場の見方は二分されていると見受けられること、市場では24年中に1.0％ポイントを上回る利下げが織り込まれていることから、結果発表直後は、市場が不安定化するリスクがありそうです。 相場の注目点 本日、米国では8月の小売売上高が発表されます。市場では前月比-0.2％と、7月の同+1.0％からは小幅低下に転じると予想されています。FOMC会合開催中の発表ですが、結果次第では政策判断に影響を与える可能性があるとして、市場参加者の注目を集めています。 （投資情報部　尾畑　秀一） (注)データは日本時間2024年9月17日午前7時半頃、QUICKより取得。ただしドル円相場の前日の数値は日銀公表値で、東京市場、取引時間ベース。CME日経平均先物は、直近限月。チャートは日次終値ベースですが、直近値は終値ではない場合があります。 野村オリジナル記事の配信スケジュール ご投資にあたっての注意点

※画像はイメージです。 野村證券金融工学研究センターの大庭昭彦が、皆さまの投資に関するお悩みを行動ファイナンスの観点から分析、解決法を探っていきます。第4回では、投資に興味はあるものの、どのぐらいの金額が必要なのかわからないという会社員の方の疑問にお答えします。 お悩み大卒入社3年目です。いただいている給与での生活に不満はなく、毎月若干の貯金ができている状況です。貯金は現在、給与が振り込まれている銀行にそのまま普通預金としておいています。投資することにも興味がありますが、まとまったお金が必要だとも聞きます。どのくらいの金額から投資を始めたら良いでしょうか。（Dさん、25歳、会社員） 回答：「月1万円」から始める人は多い まず、20代ながら毎月貯蓄していて投資も考えていらっしゃるということで、しっかりした考え方をされていると思います。「まとまったお金」というと、よくネットで100万円とか500万円といった数字が使われていますが、多くの場合には根拠が示されていないのであまり気にすることはありません。 もしDさんが「毎月1万円なら余裕だが、そんな少額で始める人は少ないのでは」とお考えなら、実態はそうでもありません。NISAを使って月1万円未満の積み立てを始める方はとても多く、特に成長投資枠をあまり使っていない方の中では最大の比率となっています。 参考：野村アセットマネジメント「投資信託に関する意識調査2024」https://www.nomura-am.co.jp/corporate/surveys/pdf/20240418_52B4DE55.pdf 次に、「1万円から投資できるとしても、それでは少ししか貯まらないから、わざわざ投資する意味がなさそうだ」とお考えなら、本当に少ししか貯まらないのかどうかを考えてみましょう。この時、考えるべきは準備資金額より目標金額です。使用目的は、例えば住宅購入費（の頭金）や子供の教育費、もっと漠然と将来の余裕資金の足しでも良いのですが、数字は明確に「500万円」を目標にしてみましょう。 さて、毎月1万円積み立てで500万円貯めるのに何年かかるでしょうか。単純な複利計算（シミュレーション）によると、答えは、年利が3％でおよそ27年２か月、4％でおよそ24年9か月、5％でおよそ22年９か月となります。意外にリターンの運不運によらない現実的な年数なのではないでしょうか。これが金利ゼロで貯めているだけだと41年８か月かかります。ちなみに2万円積み立てで1000万円貯める場合、4万円積み立てで2000万円貯める場合でも（当然ながら）同じ年数です。 この結果は「みらい電卓」などを使って確かめることもできますので、興味を持たれた方は是非試してみてください。 参考：野村證券 マネーシミュレーター「みらい電卓」https://www.nomura.co.jp/hajimete/simulation/?referer=fin-wings 「金利・複利の効果がわからない」というのは日本と米国の金融リテラシー調査で大きな差がある部分です。「だから投資しない」と言う方も多いので、この結果の理解は、日本の個人にとって特に重要です。（「行動ファイナンスと金融リテラシー」大庭、証券アナリストジャーナル2017年12月）。 投資信託協会の論文 「積立投資モデルケース“二十歳(はたち)になったら1万円”」では、国内株式、国内債券、外国株式、外国債券に４分の１ずつ、捻出可能な金額の実態に合わせて年齢と共に積立金額を変えながら投資する（20代1万円、30代1.5万円、40代2万円、50代3万円）ケースで、60歳時点の投資成果は平均・中央値共に2000万円を超すという確率的な結果も示されています。「60歳で2000万円」という数字が気になる方には有用な事実なのではないでしょうか。 参考： 投資信託協会 レポート「 積立投資モデルケース“二十歳(はたち)になったら1万円” 」https://www.toushin.or.jp/statistics/Tsumiken/reports-r/ 投げ売りは合理的ではない なお、こうしてせっかく始めた投資も続けなければ意味がありません。しかし、初心者の方ほど相場の短期的な下落にショックを受けて、すべて売って逃げ出してしまうという「投げ売り」をしがちです。統計的にはこうした投げ売りは合理的ではありません。頻繁にメディアに登場する「投資で失敗した人」の典型的な行動パターンでもあります。 投資を途中で止めないためのセルフコントロールの技術として自分を縛る「コミットメント」を工夫することや、必要に応じて信頼できる第3者の力を借りることが、「投資で失敗した人」にならないために役立つでしょう。 参考：野村の金融経済教育サイト Fin Wing「基礎から学ぶ行動ファイナンス 第9回「自分の未来にも約束させる」https://www.nomura.co.jp/fin-wing/column/behavioral-finance9/ 大庭 昭彦野村證券株式会社金融工学研究センター エグゼクティブディレクター、CMA、証券アナリストジャーナル編集委員、慶應義塾大学客員研究員、投資信託協会研究会客員。東京大学計数工学科にて、脳の数理理論「ニューラルネットワーク」研究の世界的権威である甘利俊一教授に師事し、修士課程では「ネットワーク理論」を研究。大学卒業後、1991年に株式会社野村総合研究所へ入社。米国サンフランシスコの投資工学研究所などを経て、1998年に野村證券株式会社金融経済研究所に転籍、現在に至るまで、主にファイナンスに関わる著作を継続して執筆している。2000年、証券アナリストジャーナル賞受賞。 本稿は、野村證券株式会社社員の研究結果をまとめたものであり、投資勧誘を目的として作成したものではございません。2024年7月現在の情報に基づいております。 ご投資にあたっての注意点

「動画 3分チャート塾」は、株価チャートの見方を学びたい初心者から中級者の方向けの動画シリーズです。 今回は、特徴的な2本足、3本足について説明します。 シーズン I：意外と知らないローソク足（全8回）ローソク足の基本の読み方や中長期的な相場の捉え方などについてわかりやすく解説していきます。シーズンII：相場の見方の強い味方、移動平均線（全9回）移動平均線の基礎や活用法についてわかりやすく解説していきます。シーズンIII：上値、下値のメドを探ろう（全10回）上値、下値メドの探り方についてわかりやすく解説していきます。シーズンIV：相場の過熱感を測るには？（全9回）オシレーター系指標についてわかりやすく解説していきます。シーズンV：トレンドラインを引いてみよう（全9回）トレンドラインについてわかりやすく解説していきます。 ご投資にあたっての注意点