FINTOS!編集部記事
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2023/09/23 08:00
【マーケット解説動画】日経平均、大幅下落(9月22日引け後収録)
テクニカル展望(9月22日引け後収録) 今週の「テクニカル展望」動画では、弊社の山内シニア・ストラテジストが 、チャート分析の観点から、今後の展望や注目点について15分ほどで解説しています。今後の投資の参考にご覧ください。 今週の収録内容 「日経平均、大幅下落」 1.1週間の振り返り2.日経平均:日足3.米国10年債利回り:週足4. 来週の注目イベント (解説)野村證券投資情報部シニア・ストラテジスト 山内 正一郎 ※動画の終盤に言及している、「アンケート」については、FINTOS!ではご回答いただけません。ご了承ください。 ご投資にあたっての注意点
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2023/09/23 07:00
【来週の予定】日本のインフレ圧力は継続するか?中国経済にも注目
来週の注目点:インフレ圧力は長期化するか、経済指標に注目 前週のFOMC(米連邦公開市場委員会)は、2会合ぶりに政策金利を据え置きました。しかし、年内の追加利上げや金融引き締めの長期化が意識される内容だったことから、米長期金利が上昇し、株式相場を下押ししました。パウエルFRB(米連邦準備理事会)議長は追加利上げはデータ次第とする姿勢を維持しており、今後の経済指標に改めて注目が集まります。米国では、26日(火)に9月コンファレンスボード消費者信頼感指数、8月新築住宅販売件数、27日(水)に8月耐久財受注、29日(金)に8月個人消費支出・所得統計、9月シカゴ購買部協会PMIが発表されます。 日本では29日(金)に9月東京都区部消費者物価指数が発表されます。10月の日銀金融政策決定会合に向けてインフレ圧力が継続し、金融政策の正常化期待が高まるか注目が集まります。また、同日の8月鉱工業生産(速報)では、自動車生産の回復が下支え要因となる一方、中国経済の下振れが生産を下押しする可能性があります。 ユーロ圏では、25日(月)にドイツで9月Ifo企業景況感指数、29日(金)にユーロ圏の9月消費者物価指数(HICP)が発表されます。エネルギー価格の高止まりや世界的な財需要の落ち込みが、製造業の景況感を下押しすると見込まれます。他方、ユーロ圏のインフレ率は鈍化が見込まれますが、足元のエネルギー価格上昇の影響には注意が必要です。 中国では、29日(金)に9月財新版・製造業PMI及びサービス業PMIが発表されます。低調な不動産市況や世界的な財需要の落ち込みが景況感を下押しする一方、8月以降に実施されている経済対策の効果がどの程度現れるのか注目です。 (野村證券投資情報部 坪川 一浩) (注)イベントは全てを網羅しているわけではない。◆は政治・政策関連、□は経済指標、●はその他イベント(カッコ内は日本時間)。休場・短縮取引は主要な取引所のみ掲載。各種イベントおよび経済指標の市場予想(ブルームバーグ集計に基づく中央値)は2023年9月22日時点の情報に基づくものであり、今後変更される可能性もあるためご留意ください。(出所)各種資料・報道、ブルームバーグ等より野村證券投資情報部作成 【FINTOS!編集部発行】野村オリジナル記事配信スケジュールはこちら 業種分類、Nomura21 Globalについて ご投資にあたっての注意点
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2023/09/22 19:00
【最新ランキング】日本株、今週の値上がり/値下がり銘柄は? (9月第4週)
日本主要銘柄・株価騰落率ランキング(上位) 2023年9月第4週(2023年9月15日~9月21日) 2023年9月月間(2023年8月31日~9月21日) 2023年年間(2022年12月30日~2023年9月21日) (注)対象はTOPIX500、直近値は2023年9月21日。(出所)ブルームバーグより野村證券投資情報部作成 日本主要銘柄・株価騰落率ランキング(下位) 2023年9月第4週(2023年9月15日~9月21日) 2023年9月月間(2023年8月31日~9月21日) 2023年年間(2022年12月30日~2023年9月21日) (注)対象はTOPIX500、直近値は2023年9月21日。(出所)ブルームバーグより野村證券投資情報部作成 <参考>今週の日本株式市場パフォーマンス 主要指数 TOPIX︓東証33業種 (注)業種分類は東証33業種ベース。直近値は2023年9月22日前引け時点。(出所)ブルームバーグより野村證券投資情報部作成 ご投資にあたっての注意点
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2023/09/22 16:30
【イブニングFINTOS!】日経平均株価4日続落 緩和維持が支えとなるも米株安が重石(9/22)
本日の株式市場 本日の日経平均株価は前日比381円安の32,189円で取引を開始しました。前日の米国株式市場で金融引き締め長期化への懸念が高まり、米主要3指数が揃って下落したことが嫌気されました。日経平均株価は寄付き直後に下げ幅を一時416円まで拡大する場面もありましたが、売り一巡後は午後の日銀金融政策決定会合の結果発表を控えていることから様子見姿勢が強まり、下げ渋りました。後場に入り日銀が金融政策を維持すると決定したことから、ひとまず買い安心感が広がり下げ幅を縮小する展開となりました。もっとも取引終了後に植田日銀総裁の記者会見を前にして勢いは弱く、32,400円台を挟んで一進一退となりました。結局、この日の日経平均株価は前日比168円安の32,402円で取引を終えました。 個別では、ファーストリテイリングやダイキン工業、ソフトバンクグループといった値嵩株の一角が下落し、3銘柄で日経平均株価を約56円押し下げました。 本日発表予定の海外経済指標等 【米国】・9月S&PグローバルPMI(速報値) 製造業 前月:47.9 予想:48.0 非製造業 前月:50.5 予想:50.6 (注)経済指標などの市場予想はブルームバーグによる市場コンセンサス予想。時間は日本時間。(出所)東京証券取引所等より野村證券投資情報部作成 【FINTOS!編集部発行】野村オリジナル記事配信スケジュールはこちら ご投資にあたっての注意点
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2023/09/22 15:30
【資本市場の話題】自然関連課題の開示枠組TNFDの最終版公表へ
生物多様性に関するグローバルな目標である「昆明・モントリオール2030年目標」が2022年12月に漸く採択された。気候変動における「パリ協定」に相当する目標が定まり、企業等が生物多様性ひいては自然関連課題で取り組むべきことが明確化された。 昆明・モントリオール2030年目標の中には、企業や金融機関が生物多様性へのリスク、依存度、影響を評価し、開示することに関する目標も盛り込まれた。そして、この目標達成に向けた自然関連課題を評価し、開示する枠組を、「自然関連財務情報開示タスクフォース(TNFD)」が構築しており、23年9月にも最終版の枠組(v1.0)を公表する予定である。 TNFDは、気候変動関連のリスクと機会を評価し、開示する「気候関連財務情報開示タスクフォース(TCFD)」の自然資本版である。TCFD は17年に気候関連財務情報開示の枠組を公表し、日本企業の間でも利用が進んでいる。例えば、日本取引所グループが22年10月に実施した調査では、JPX日経インデックス400の構成銘柄のうち、TCFD 提言のすべての項目について開示した企業が25%強の102社に達した。 TNFD による枠組構築の背後には、気候変動のグローバルな目標を達成するには、自然資本の喪失に歯止めをかけ、自然の保護、回復が必須であるとする、科学に基づくコンセンサスがある。自然資本の喪失をもたらす5つの主要因の一つに気候変動が含まれるなど、相互の関連性が高い。 こうした状況に鑑み、TNFD の枠組は、TCFD に平仄を合わせている。最終版一歩手前の案では、ガバナンス、戦略、リスクとインパクトの管理、指標と目標という4本柱が設定されているが、これらはTCFDとほぼ同じである。 他方、自然関連課題への取り組みでは、目標への達成度合いを測る指標の設定が難問となっている。気候変動については温室効果ガス(GHG)排出量が単一指標として用いられている。これに対し、自然資本の場合、対象とする場所の気候が異なると、影響も異なるため、GHG 排出量に相当する単一指標の設定は一筋縄にはいかない。 こうした課題を抱えつつも、自然資本に関する開示の重要性は支持されており、今後の動きを注視していきたい。 (野村資本市場研究所 林 宏美) ※野村週報 2023年9月18日号「資本市場の話題」より ※掲載している画像はイメージです。 【FINTOS!編集部発行】野村オリジナル記事配信スケジュールはこちら ご投資にあたっての注意点
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2023/09/22 13:12
【速報・解説】日銀、現行の金融政策を維持 円安ドル高で反応
日銀、主要な金融政策の据え置きを決定 日本銀行は9月21-22日に金融政策決定会合を開催し、大方の事前予想通りマイナス金利政策や10年国債利回りの誘導目標など、主要な金融政策の据え置きを決定しました。日銀が7月会合でYCC(長短金利操作)政策の運用柔軟化を決定、その後も植田日銀総裁を筆頭に政策委員会の一部のメンバーから政策修正に前向きな発言が聞かれたことから、日銀のタカ派化(緩和策の修正に積極的姿勢)を警戒し、長期金利は高止まり、為替市場では決定会合を目前に控え、主要通貨に対して円が上昇していました。このため、政策据え置きの決定を受けて円安が進行しています。ドル円レートは結果発表直前には1ドル=147円台後半で推移していましたが、発表直後には148円台まで円安ドル高が進みました。 本日、15時30分から行われる植田総裁の記者会見では、改めて政策修正に対する総裁のスタンスが注目を集めると見られます。FRB(米連邦準備理事会)は9月20日、政策金利を据え置いた一方で、2024年末の政策金利見通し(中央値)を0.5%ポイント上方修正したことから、市場では米政策金利の高止まりが想定以上に長期化するとの見方が強まり、ドル高圧力が残存する可能性が一段と高まっています。今回の会合で日銀は、今後の政策運営方針を示すフォワードガイダンスも据え置きました。植田総裁が早期の政策修正に慎重な姿勢を強調するようなことがあれば、更に円安が進行する可能性があります。政策為替介入の節目と見られる150円を前に、本邦政策当局の円安警戒感が高まっていると見られる状況だけに、植田総裁の発言が注目されます。 (野村證券投資情報部 尾畑 秀一) ご投資にあたっての注意点
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2023/09/22 12:00
【今週の日経平均チャート分析】中段保ち合い上限の水準に上値を抑えられ、大幅安
※2023年9月21日(木)引け後の情報に基づき作成しています。 今週の日経平均株価は、米国の株安や金利上昇などを嫌気し、軟調に推移しました。FOMC(米連邦公開市場委員会)において、政策金利見通しの上方修正を受け、金融引き締め長期化への懸念が強まり、グロース株の重石となりました。 調整継続の場合は、8月安値などが下値メド チャート面として、まずは日経平均株価の日足チャートを振り返りましょう(図1)。日経平均株価は9月15日にかけて上昇傾向となり、一時33,600円台を付ける場面もありました。ただその後は大幅安となり、21日には75日移動平均線(21日:32,643円)や25日線(同:32,511円)の水準まで下落しました。この先、さらなる調整となった場合は、8月18日安値(31,275円)や、今年1月安値から6月高値にかけての上昇幅に対する1/3押し(31,068円)の水準が下値メドとして挙げられます。 ※(アプリでご覧の方)2本の指で画面に触れながら広げていくと、画面が拡大表示されます。 (注1)直近値は2023年9月21日時点。 (注2)トレンドラインには主観が入っておりますのでご留意ください。 (注3)日柄は両端を含む。(出所)日本経済新聞社より野村證券投資情報部作成 一方で、底入れ後に反発となった場合、改めて9月15日高値(33,634円)や6月19日高値(33,772円)など、6月以降の高値が集中する水準を突破できるか注目されます。 保ち合い突破を試すも打ち返され、仕切り直しへ 次に中長期的な相場の流れについて確認してみましょう(図2)。6月以降の日経平均株価は大きな上昇局面内の一旦の調整である「中段保ち合い」をこなしていると考えられます。9月15日にかけての上昇で、中段保ち合い上限(33,500~33,700円)にトライしましたが打ち返され、仕切り直しとなりました。今年6月に上値を抑えられてから9月まで既に約3ヶ月が経過し日柄調整が進展しており、この先調整一巡となれば中段保ち合い上限突破に向けた動きとなるか注目されます。 (注1)直近値は2023年9月21日時点。 (注2)トレンドラインには主観が入っておりますのでご留意ください。 (出所)日本経済新聞社データより野村證券投資情報部作成 米国10年債利回りはFOMC後に4.4%台に 9月19-20日にFOMC(米連邦公開市場委員会)において、大方の事前予想通り政策金利を5.25-5.50%に据え置くことを決定しました。ただ、政策金利見通し(ドットチャート)において、2024年中の利下げ幅が6月時点の1.0%幅から0.5%幅へ縮小されたことが、市場ではややタカ派(インフレ抑制を優先)的と受けとられ、米国債利回りが上昇しました。 今回はチャート面から米国10年債利回りの動きをみてみましょう。米国10年債利回りは今年8月に昨年10月ピーク(4.335%)をわずかに上回った後、上昇傾向は一旦落ち着きました(図3)。しかし、その後、再び上昇し、9月のFOMCの結果を受けて4.4%台に達し、約16年ぶりの高水準となりました。この先のピークメドとして、8月22日ピーク(4.361%)から9月1日ボトム(4.053%)にかけての低下幅を上に倍返しした水準である4.669%や、心理的フシの5%の水準が挙げられます。 (注1)直近値は2023年9月20日。 (注2)トレンドラインには主観が含まれておりますのでご留意ください。(出所)ブルームバーグより野村證券投資情報部作成 一方で、2020年3月ボトム(0.313%)から今年9月20日ピーク(4.407%)にかけての利回り上昇幅は4%ポイントを超え、上昇期間は43ヶ月に及んでいます(図4)。同上昇局面は、2006年以降の主要な利回り上昇局面(図4:①~③)の上昇幅及び上昇期間を大幅に上回っています。その点を考慮すれば、目先の上昇が一服となれば、先行きのさらなる利回り上昇は限定的だと見られます。 (注1)直近値は2023年9月20日。(注2)トレンドラインには主観が含まれておりますのでご留意ください。(注3)日柄は両端を含む。(出所)ブルームバーグより野村證券投資情報部作成 (投資情報部 岩本 竜太郎) ※画像はイメージです。 【FINTOS!編集部発行】野村オリジナル記事配信スケジュールはこちら ご投資にあたっての注意点
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2023/09/22 09:30
【銘柄ランキング】上場企業役員に買われた銘柄は?トップ20を紹介(2023年6-8月分)
1位はNTT、メガバンクは3社すべてがランクイン 2023年6月1日から2023年8月31日の期間に、野村證券に口座を持つ上場企業役員に買い付けられた上位20銘柄をランキング形式で紹介します。 通信セクターから3社がランクインしました。1位の日本電信電話(9432)は、株式分割の発表以降、投資家の関心が増しています。6位の楽天グループ(4755)は、傘下の楽天モバイルの契約数が8月28日付で500万件を突破したことなどが話題となりました。18位のソフトバンクグループ(9984)は、傘下の英半導体設計アームが9月14日に米証券取引所ナスダックに上場し、注目を集めました。 メガバンクは3社すべてがランクインしました。三菱UFJフィナンシャル・グループ(8306)が2位、三井住友フィナンシャルグループ(8316)が5位、みずほフィナンシャルグループ(8411)が19位となっています。日本銀行の金融政策の正常化や、日米の長期金利の上昇が追い風となり、銀行セクターの株価は堅調に推移しています。 五大商社からは、三菱商事(8058)が4位、三井物産(8031)が8位にランクインしています。2023年6月にウォーレン・バフェット氏の投資会社、バークシャー・ハザウェイが5大商社の株を買い増したことが大きな話題となりました。このニュースに触発され、バフェット氏の投資手法を取り入れる投資家が増えた可能性もあります。 (FINTOS!編集部) (注)画像はイメージ。 ご投資にあたっての注意点
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2023/09/22 08:24
【モーニングFINTOS!】米株は続落、日米の金融政策に注目集まる(9/22)
海外市場の振り返り 21日の米国株式市場は、主要3指数が揃って続落しました。朝方発表された週間新規失業保険申請件数が市場予想を下回り、雇用が依然として堅調であることが示唆されました。前日のFOMC(米連邦公開市場委員会)を受けて広がった金融引き締めが長期化するとの懸念が継続し、米10年国債利回りが4.49%と2007年11月以来の水準を付ける中、株式相場は軟調に推移しました。一般消費財、情報技術やコミュニケーション・サービスなどの成長株、金融、素材が下落を主導し、S&P500の11セクター全ての株価が下落となりました。 相場の注目点 米国の金融引き締め長期化懸念に伴う米国株の下落は日本株の重石となりそうです。日本では21日から日銀金融政策決定会合が開かれており、本日は結果発表と植田日銀総裁の記者会見が予定されています。米長期金利が上昇する中、国内債にも売り圧力が強まっており、21日には10年国債利回りが0.745%と2013年9月以来の水準まで上昇し、外国為替市場では円安圧力が強まっています。今会合では政策変更は見送られると野村では予想していますが、会見や声明文で今後の金融政策正常化へのヒントが示されるか、インフレの鈍化が想定より遅れる中で物価認識に変化があるか、進行する円安に対する認識などが注目されます。 本日のイベント 日本では8月全国消費者物価指数、9月auじぶん銀行PMI(速報値)が発表されます。また、米国の9月S&PグローバルPMI(速報値)など、主要国で景況感を表す指数が相次いで発表されます。 (投資情報部 坪川 一浩) (注)データは日本時間2023年9月22日午前7時半頃、QUICKより取得。ただしドル円相場の前日の数値は日銀公表値で、東京市場、取引時間ベース。CME日経平均先物は、直近限月。チャートは日次終値ベースですが、直近値は終値ではない場合があります。 ※画像はイメージです。 FINTOS!編集部オリジナル記事 【銘柄ランキング】投資家に買われたハイテク銘柄は?トップ10を紹介(2023年6-8月分) 【#家庭用ゲーム機】AI抽出15銘柄/任天堂、ソニーG、ゲオHD… ご投資にあたっての注意点